健康経営

当社では、社員一人ひとりが心身ともに健康で良好な状態であることが企業活動の礎であると考え、健康経営の取り組みを推進しています。

社員の健康管理

■健康診断の実施

毎年、定期的な健康診断を実施し、早期発見・早期対応で社員の健康管理を促進しています。
受診可能な医療機関の拡大や受診のハードルを下げるための仕組みづくり、積極的な声掛けを行うなど、社員の意識改革にも努めています。
その結果、受診率は毎年連続で前年を上回っており、2023年度の当社の健康診断受診率は98.1％となりました。

■メンタルヘルス対策

労働安全衛生法の改訂を受け、2015年からストレスチェック制度が義務化されています。
当社でもストレスチェックを年1回実施しており、受検率は毎年90％以上を維持しています。
診断の結果、高いストレスが見られた社員には医師との面談を勧奨し、メンタルヘルス不調の未然防止に努めています。

■健康管理や福利厚生サービスの情報発信

社員の健康意識向上に向け、外部の企業向けヘルスケアコラム提供サービスを活用し、健康管理に役立つ情報を社内ポータルに毎月掲載しています。
また、当社が加入する健康保険組合や福利厚生サービスが提供する補助金、イベントの情報なども社内ポータルで積極的に発信し、福利厚生の活用を促進しています。

健康経営オフィスの取り組み

当社では「在宅勤務の割合を50％以上に維持する」ことを掲げ、テレワークと出社を組み合わせたハイブリッドワークを推奨しています。
※詳細は、働きやすい職場づくり－「テレワーク促進の取り組み」へ

こうした新しい働き方を組織風土に定着させるべく、2022年の東京本社移転を機にオフィスコンセプトを一新しました。
新たなオフィスでは、仕事内容や気分に合わせて最適な場所が選べる「アクティビティ・ベースド・ワーキング」のコンセプトを取り入れています。
フリーアドレスを導入したほか、執務スペース以外にも集中作業ブースや打ち合わせエリア、リフレッシュスペースなどを設け、働くシーンに応じて座席を選ぶことが可能です。
一人ひとりが自分に合った働き方をデザインし、パフォーマンスを最大限に発揮できるオフィス環境づくりで、仕事へのやりがいやワークライフバランスを高めるとともに、社員の心身の調和と活力の向上を図ります。

＜健康経営関連データ＞