第2回:ブロックチェーンの種類

今から始めるブロックチェーン入門

第一回では、「ブロックチェーンとは」といったテーマで、ブロックチェーンの概要についてお伝えしました。
今回は、大きく3種類に分類されるブロックチェーンの種類と、それぞれの特徴について紹介します。

1.ブロックチェーンの種類

ブロックチェーンと一言に言ってもその種類は様々で、大きく3つの種類に分けられます。種類によってメリットとデメリットがあるため、その特性を理解し、利用用途によって使い分けることが必要です。

パブリックチェーン

  • 管理者が存在しない
  • 不特定多数に公開されており透明性が高い
  • ルールの変更には一定数以上の参加者の合意が必要になる

よく知られている仮想通貨はパブリックチェーンを採用していることもあり、ブロックチェーンと言えば、まずこのパブリックチェーンをイメージされる方が多いのではないでしょうか。

外部に出せないような機密データを扱うことはできませんが、誰でもデータを見ることができるため、透明性という点においては最も優れた種類のブロックチェーンです。

ただし、データを書き込むために「合意形成」の処理があるため、大量の処理をさばくことは苦手と言えます。

合意形成・マイニングについて

管理者が存在しないため、新しい情報を書き込むためには参加者の「合意形成」が必要になります。

「合意形成」とは、次の処理はこれで良いか、整合性がとれているか、改ざんされていないかを各参加者が検証し、参加者それぞれが持つデータとの同期を取ることを言います。また、この合意形成作業の事を「マイニング」と言います。

マイニングではマシンの計算能力というコストを支払うため、より多くマイニングを行った参加者にはより多くの報酬(仮想通貨であれば通貨)が与えられます。

余談ですが、多数の参加者がいるブロックチェーンでは、計算処理に多くのCPU処理能力とそれに相当する電力が使われるため、このマイニングが地球環境に害を及ぼしているという批判も多く挙がっています。

プライベートチェーン

  • 中央集権的な管理者が存在する
  • 参加には管理者の許可が必要
  • 管理者の独断でルールの変更が可能

パブリックチェーンと大きく異なる特徴は、ブロックチェーンに参加するためには管理者の許可が必要であるという点です。従って、外部に公開したくないデータをブロックチェーンに格納することができます。また、パブリックチェーンで問題となる合意形成とそれに伴うマイニングの必要がないため、パブリックチェーンに比べると大量の処理に対応できます。

ただし、中央管理者の独断で台帳の書き換えやルールの変更が出来てしまい、中央管理者(運用する組織)が機能しなくなった場合には取引が破綻、停滞してしまうことから、中央管理者への信頼がなければ成り立たない仕組みでもあります。

台帳について

パブリックブロックチェーンは、多数のユーザーが管理や監視を行う「分散型台帳」の形態を取っています。
中央管理者を置くシステムでは管理者のデータサーバにある台帳が正式なものとされます。許可された管理者が台帳にアクセスできます。

コンソーシアムチェーン

  • 複数の企業や組織が管理者となる
  • 参加には管理者の許可が必要
  • ルールの変更には一定数以上の合意が必要になる

コンソーシアムとは共同事業体とも言い、複数の企業や組織が共通の目的・目標のために結成された団体を指します。

コンソーシアムチェーンは管理者となる組織が複数存在することで完全な中央集権を回避し、許可を得た参加者しか参加できないことでパブリックチェーンよりも参加者が少なくなるため、透明性と信頼性をある程度保ちながら速度も保つことができる方式となっています。

このように、コンソーシアムチェーンはパブリックチェーンとプライベートチェーンそれぞれのデメリットを減らしたものとなっています。パブリックチェーンとプライベートチェーンの中間に位置すると言われており、複数企業合同で運用するようなサービスで使用されています。

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おわりに

今回はブロックチェーンのイメージレベルの概要と種類について紹介しました。今後、ブロックチェーンに関する話を聞く際には、パブリック、プライベート、コンソーシアムのうちどの種類なのかを前提に聞くと、より理解が深まるのではないでしょうか。